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石橋先生の受験対策講座

石橋 亮一(いしばし りょういち)

忙しい日々の中で効率よく勉強するにはどうしたら?とお悩みのあなたに、ぴったりのガイド役となるのがこのコーナーです。介護の現場にも詳しい石橋亮一先生が受験勉強のポイントを講義します。

プロフィール石橋 亮一(いしばし りょういち)

社会福祉法人同胞互助会にて特別養護老人ホーム、在宅介護支援センターに、株式会社ベネッセコーポレーションにてホームヘルプサービスなどに従事。
現在は、地域や学校、介護サービス事業者や施設の研修講師、アドバイザー、介護認定審査会委員、東京都第三者評価員、介護サービス情報の公表制度調査員などを兼務。介護福祉士などの受験対策講座も数多く行っている。 (介護福祉士、社会福祉士、介護支援専門員、福祉住環境コーディネーター2級、介護予防主任運動指導員)

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第18回 障害の理解(1)~ICF~

 こんにちは。

 ここまで「こころとからだのしくみ」領域を学び、介護の原因となる「老い」について把握してきました。

 今回から「障害の理解」という科目に入ります。老いも障害の一つといえますが、若くして介護の原因となるさまざまな障害について勉強していきましょう。

ICF

 まず、毎回のように出題されるICF(国際生活機能分類)について押さえます(「介護」領域の「介護の基本」でも出題され、第27回では事例問題として出題されました)。ICFとは、利用者の生活機能における正常な側面および障害のある側面のとらえ方を示すものとして、世界保健機関(WHO)が2001(平成13)年に発表しました。リハビリテーション分野から生まれたものですが、介護分野においても、利用者の生活におけるニーズ(課題)を解決するためのサービスを提供する際の活用が求められています。

 ICFは、人の生活とその機能(生活機能)を、次の3つでとらえます。

  • 心身機能・身体構造(生理学的・解剖学的な機能・構造)
  • 活動(生活における課題や行為の個人による遂行)
  • 参加(生活・人生場面へのかかわり)

 3つのそれぞれの生活機能が低下した状態を、機能・構造障害(脳梗塞による片麻痺など)、活動制限(脳梗塞片麻痺により入浴、排泄、移動などADL〔日常生活動作〕、調理、掃除などIADL〔手段的日常生活動作〕に支障があるなど〔トイレに行けないなど〕)、参加制約(車いすでの入店を断られたなど)といいます。

 さらに、3つの生活機能に以下の3つを加え、これら6つが相互に作用し合うとしています。

  • 健康状態(老化、疾病、ストレスなど)
  • 環境因子(家族や友人、住宅、制度、サービスなど人々が生活し、人生を送っている物的・社会的環境、人々の社会的な態度による環境)
  • 個人因子(個人の生活や人生の特別な背景)

 なお、環境因子と個人因子のことを「背景因子」といいます(第25回に「介護の基本」で出題)。

 ICFは、前身のICIDH(国際障害分類)よりも、環境及び環境と個人の相互作用を重視したモデルであることが、第26回に出題されました。ICFについては、過去問題解説集も活用して、しっかりと理解していきましょう。

障害者福祉

 社会福祉のなかの障害者福祉という分野は、戦争で障害を負った人々の支援などを始まりとしています。近年の高齢化により台頭してきた老人福祉よりも歴史が長く、その中で、ノーマライゼーションなどの理念も醸成され、福祉や介護の原点をみることができます。次の事項に触れ、テキスト等でも確認しておきましょう。

  • ノーマライゼーションは、デンマークのバンク・ミケルセンの人間主義という考え方をもとにしている。それは、知的障害児・者のような自己防衛力の弱い人々の生きる権利と、当たり前の人間として生き、扱われる基本的権利の確立を目指したものである。
  • ○ 糸賀一雄は、近江学園など知的障害児施設を設立し、日本におけるノーマライゼーションの推進に寄与するとともに、人間の発達を保障する「この子らを世の光に」という思想を掲げた(第28回に「人間の尊厳と自立」で出題)。
  • ○ 国連は、1981(昭和56)年を「国際障害者年」とした。国際障害者年を機に、基本理念としてノーマライゼーションが世界各国に紹介され、収容保護から人権尊重へ、施設から地域や自宅へ、ADLからQOLへと福祉施策の考え方が変化していった。
  • リハビリテーションには、“もう一度(re)適した状態にする(habilitation)”という意味があり、何らかの障害をもつ人が、人間としての尊厳、権利などを本来あるべき姿に回復すること(全人間的復権)をいう。また、名誉の回復の意味もある(第28回、29回に「介護の基本」で出題)。
  • ○ 上記の理念が台頭するきっかけになったのは、1960年代後半から1970年代初頭にかけて、アメリカの重度障害者の主張で始まった「自立生活運動(IL運動)」である。
  • ○ ノーマライゼーションやリハビリテーションの理念のもと、障害者基本法の規定により策定された新しい障害者基本計画では、2003(平成15)年から2012(同24)年までの10年間に講ずべき障害者福祉施策の基本的方向を示した(第24回、25回に出題)。なお、障害者基本計画は、政府が策定しなければならない(第28回に「社会の理解」で出題)。
  • ○ 2006(平成18)年に国連で採択され、日本においては2014(平成26)年に批准した障害者の権利に関する条約で、国際条約上初めて、合理的配慮の概念が取り上げられた(第28回に出題)。

 第29回の「人間の尊厳と自立」では、障害児・者に対して、ノーマライゼーションの理念を実現するための方策として、普通の生活環境に近づけることが適切と、出題されました。また、ノーマライゼーションの理念に通じる制度や事業として、「バリアフリー新法(高齢者、障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律)」の制定があることが、第27回に出題されました。

 次回から、具体的な各種障害について学習します。