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今週の穴埋め問題

穴埋め問題「訪問リハビリテーション」 4月8日分

  • 1.リハビリテーションは急性期、回復期、維持期で行われ、介護保険の訪問リハビリテーションは 維持期 リハビリテーションに当たります。急性期リハビリテーションは発症後から1か月以内に、病院・診療所において、治療に重点を置きながら、 廃用症候群 などの二次障害の予防のための他動運動などを行います。回復期リハビリテーションは、障害がほぼ固定される時期に回復期リハビリテーション病棟において、 ADL の改善のための運動などを行います。維持期リハビリテーションでは、 生活機能 の維持・向上のための訓練を行い、主に介護保険が適用されます。訪問リハビリテーションは 医師 が必要と認めた維持期の居宅要介護者に対して行われるリハビリテーションで、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が行います。看護職員が携わることはないので注意が必要です。また、訪問リハビリステーションの指定が受けられるのは、病院、診療所、 介護老人保健施設 に限られます(病院、診療所はみなし指定)。
  • 2.訪問リハビリテーションは、廃用症候群の予防と改善、基本動作能力の維持・回復、ADLの維持・回復などだけではなく、対人・ 社会交流 の維持・回復、 介護 負担の軽減、 福祉用具 利用・住宅改修に関する助言なども行います。医師の診療に基づき、医師および理学療法士・作業療法士・言語聴覚士によって、サービスの目標、具体的なサービス内容、訪問頻度などを記載した 訪問リハビリテーション計画書 を作成します。
    2011(平成23)年の介護保険法改正により、本体事業所と一体的に運営する サテライト 型の事業所を設定できるようになりました。同じく2011(平成23)年の法改正により、指示を出す医師の診察頻度が診療の日から1か月以内から 3 か月以内に変更になりました。
  • 3.要支援1、2の方に対しては、介護が必要にならないための 予防的 リハビリテーション、要介護1、2の方に対しては、ADL,IADLの自立を図る 自立支援型 リハビリテーション、要介護3、4、5の方に対しては、介護者の負担を軽減するための 介護負担軽減型 リハビリテーションが行われます。
    介護報酬は 20 分間以上サービスを行った場合を1回、1週間に 6 回を限度として算定されます。その他、退院・退所日や新たに要介護認定を受けた日から3か月以内に短期に集中してサービスを提供した場合の短期集中リハビリテーション実施加算、2015(平成27)年の介護報酬改定で新設された訪問リハビリテーション計画の定期的な見直しや情報共有を評価する リハビリテーションマネジメント 加算(IIを算定する場合には リハビリテーション会議 が必須)、訪問介護事業所の サービス提供責任者 と連携した場合の加算、リハビリテーションを行うことにより社会参加を維持した場合の社会参加支援加算、また、事業所と同一もしくは隣接する敷地内の建物の利用者、上記以外の同一の建物に居住する20人以上にサービスを提供する場合の減算などがあります。

(参考:『ケアマネジャー試験ワークブック2016』 p283~286)

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